すぐ忘れるので、最近思ったことをまとめておきます。
BTC空売り
2021年はリスクオンで行こうと思っているけど、2022年はさすがに政策金利も上がってくる可能性有、多少はリスクオフも考えないといけないと思っている。
BTCに対するイエレンの発言は的を得ていると考えている。
違法取引耐性や国の管理が及ばないこと（通貨は国の管理下にあるべき）、価値の変動が激しいことから実用に耐えないと考えており、本質的な価値はないと思っている。すなわちこれこそバブル状態にあると考えている。
◆イエレン氏 Bitcoin発言
— 後藤達也（日本経済新聞） (@goto_nikkei) 2021年2月22日
・transaction mechanismとして広く使用されているとは思えない
・違法な取引に利用されていることに懸念
・conducting transactions上、極めて非効率。必要なエネルギーは驚異的
・極めて投機的な資産。被りうる潜在的な損失に懸念
▽YouTubehttps://t.co/WmbNehiBSL
どこかでバブル崩壊が来ると考えているが、その時に対応できる方法を考えたい。というよりむしろ、サブプライムローンよろしく、BTC崩壊こそが経済に対するインパクトを与えかねないと思っている。BTCをそのまま売るという方法もあるとは思うのだが、仮想通貨口座を開くのがめんどくさいのと、巨額になればなるほど税金が無視できないので、BTCと連動している（？）マネックス証券、リミックスポイント、GMOインターネット、セレスあたりの空売りがいいか？。eワラントもちょっと勉強したけど、満期があることと、手数料が比較的高そうだったので微妙な印象だった。2022年後半くらいから真剣に考えたい。
アンモニア
投資家界隈ではアンモニアが多少注目を浴びてきている気がする。
巨大市場創出へ、脱炭素で「アンモニア」関連に壮大なる株高ストーリー ＜株探トップ特集＞ | 特集 - 株探ニュース
ただ、個人的には時期尚早だと考えている。アンモニアはどこかから勝手にわいてくるものではなく、エネルギーを投入して製造する必要がある。ではそのエネルギーはどこで手に入れるか？と考えると、環境負荷を考えると自然エネルギーで作られた電力しかない。
自然エネルギーで作られた電力はそのまま使ってしまう（その分火力発電を減らす）のが一番効率がいいのであり、アンモニアで火力発電というのは本質的におかしい話。
確かに、自然エネルギーが超豊富にある北欧とか（将来的な意味での）オーストラリアとかは自然エネルギーを多量消費してアンモニアを作成してそれを輸出するというビジネスが成り立つ可能性がある。ただ、それって何年後の話？って感。商業化は2030年代では？
株は未来を見るものだし、テーマとしてはおかしくはないが、いくら何でも視点が先過ぎると思う。まぁ、みんなが注目すればそれが正義な面もあるのでなんとも難しいのですが、個人的には本質はもっと先。2020年代後半のテーマとかそういう印象です。
先物売り
BTCの欄でも書いたが、2022年後半ぐらいから暴落の準備をする必要があると思っていて、下記の動画の一番初めにもあるように、市場が閉まっているときに対応できる用意は必要なのかもしれないと考えている。軽く調べた範囲だと「日経先物を逆指値で入れておく」とかがいいのかな？という気はしている。軽く練習してみようと思ったら、口座別なのね…
とりあえず少なくとも2021年はフルリスクオンで進めたいので、保留中。
米国給付金
米国給付金14万円、失業給付金等の200兆円対策が来る可能性がそれなりにある。
下記動画の11分あたりが参考になる。仮にこれが実施されたとき、消費喚起される可能性は高く、それを取り込む株はどれなんだろう？ということは考えている。
ワクチン効果でコロナも減少してくるからモノ→コトだとして、やはり旅行やレジャーだろうか？
レジャーという意味では三精テクノロジーズはその文脈に乗っている気もするが、アメリカのローラーコースター需要の取り込みというのは何とも遠い感。ディズニーとかクルーズとかがいいのかもしれないけど、米株は調べるの大変なんで躊躇してしまう。
日本の株でも1つ調べるのに3-4時間かかっているからなぁ…
金融相場→業績相場
なんとなく、長期金利が上がってきたことから業績相場への入り口なのかなと思っていたが、下記動画（21分ぐらい～）では、金融相場の後半とのこと。
確かに政策金利はあと1年近くは低く抑えられるだろうし、確かにそういわれたらそうなのかもしれないと思ってきた。
下記サイトにもある通り、政策金利の上昇がすぐに株価低下につながるわけではなく、多少（1年ぐらい？）の時差がある。
時代も進んでいるし、株価の先読みもさらに早くなっている可能性があるので、この時差はさらに小さくなる可能性はあると思うが、それでも大暴落というのは政策金利が上がり始めてから注意するのでいいのではないかと思っている。そう考えると2022年もリスクオンは可能？？？ 上述の田中氏のグラフでは金融→業績相場への移行期にいったん調整を挟むような感じになっているが、過去のグラフからは明確に見られない気もする。ただ、直近の長期金利からの調整を見るに、次回の政策金利上昇時は少なくない調整あるのかもしれない。そして、それを織り込むように政策金利上昇前には横ばいか微妙に下がっていく時期があるのかもしれない。
長期投資に役に立つ豆知識～米国の金融政策２ | トウシル 楽天証券の投資情報メディア
下記リンクの記事に詳しく説明あり、バーナンキショックやテーパリング終了、実際の利上げのタイミングで20%未満の調整が度々あったようです。
増収増益企業
最近は、個人投資家向けの情報がかなり充実してきて、そのなかでよく言われることに「増収増益の企業を買いましょう」ということがよく言われている。
確かにそれはもっともで、株価＝EPS×PERという関係上、EPSが伸びるというのは単純に効くし、伸びているという事実を持ってPERも高めの値を付けやすい。個人投資家は逆張りが好きなので、それを踏まえると「増収増益の企業を買いましょう」というのは非常にいいアドバイスに思える。
しかし、本当に利益を狙っていくならばその先を狙う必要があるのではないか？という気もしている。すなわち「（現在は悪いけど）今後、増収増益になる」という企業こそがねらい目なのではないかと。これを判断するには単なる「昔より株価がおちているけど、きっと元の株価に戻るだろう」という思い込みだけの単純な逆張りではだめで、企業分析を行って、戻る可能性をしっかり判断する必要がある。そして、これを行っている個人投資家は依然として少数ではないかと感じている。
企業分析のやり方は動画とかで勉強できたとしても、また、株探やバフェットコードなどで、かなり分析しやすくなったとはいえ、深いところを理解するには有価証券報告書等の読み込みはどうしても必要になってくるので、かなり大変だし、そういうことを地道にやる人が将来大多数になるとも到底思えない。そこにチャンスがあるのではないかと…
